【観察眼】中国の大市場 世界経済成長の追い風に

3Dプリントで作られたマスクフレーム、手術支援ロボット、ベナン産のパイナップル、パキスタン産の岩塩ランプ……ここ数日、中国国際輸入博覧会に出展されている複数の製品が中国のSNSで脚光を浴び、人気を呼んでいる。輸入博は世界中の商品やサービスにとって、販路拡大やブランドイメージのアップにつながる絶好機とみられる。

振り返れば、輸入博は今年で6回目。2018年に第1回を開催して以来、毎回規模が拡大し、影響力も年々高まっている。今年は154の国と地域、国際組織が参加し、出展企業も3400社を超えて、展示面積は36万7000平方メートルに及び、いずれもこれまでで最高の規模である。会場を飛び回って取材している記者たちは「毎日マラソンをしている」と連呼し、出展商品の多さと会場の広さに感激している。

世界で初の、輸入をテーマとした国家レベルの博覧会として、輸入博は保護貿易主義と反グローバリゼーションの風潮高まりを背景として誕生したものだ。誕生したその日から、米国をはじめとする一部西側の政治家やメディアからやゆされ、批判されてきた。彼らは「中国とのデカップリング」を鼓吹したり、「中国経済崩壊論」を煽り立てたり、どんな小さな手掛かりも見逃さずに「中国からの外資系の大撤退」という偽りのムードを宣伝し続けている。

もちろん、嘘は事実に取って代わることはできない。今年もフォーチュン・グローバル500と各業界のリーディングカンパニーのほとんど、正確に言えば、289社が出展している。そのうちの9割以上はリピート出展で、しかも多くは輸入博の「常連客」である。もしも中国市場が本当に崩壊し、将来性がないのであれば、なぜこれほど多くの国や地域と国際機関が世界中から年々出展して来るのか。もしも中国人の生活が一部西側メディアが報道するように、本当に「みじめなもの」であるなら、なぜこれほど多くの大企業や中小企業が相次いで中国市場に進出しようと動いているのか。

逆に、長い間、中国とのデカップリングを叫び続けていたオーストラリアは今年、アルバニージー首相自らが代表団を率いてやってきた。米国連邦政府も初めて政府名義で「史上最大・最強の代表団」を派遣し、出展した。ビジネスとは利益を追うもので、最も正直なのは言葉よりも実際の行動だ。賢者が西側政治家の茶番劇を信じるわけはない。「脱・中国」それこそが、リスクを伴うだろう。

もちろん、輸入博は相手を問わず、すべての出展者を歓迎している。中国人が輸入博を行う目的は、一時的な意地によるものではないし、誰かと競い合うつもりもない。世界で2番目に大きな経済大国として、巨大な規模の消費市場を持つ国として、中国が輸入博を開催するのは、開放を拡大し、扉を開いて世界各地からの優れた商品やサービスを受け入れ、世界と共に中国発展のチャンスを共有するという「初心」があるためだ。「世界が良くなれば中国も良くなる。中国が良くなれば世界はもっと良くなる」と中国人は確信している。

だからこそ、輸入博の会場では、製造業のモデルチェンジ、金融の開放、デジタル技術やグリーンと低炭素など、グローバルな発展と人類の未来に関わる最新の製品や技術とサービスが相次いで披露され、全世界を魅了しているのだ。一方では、アフガニスタンの松の実、ラオスのお茶、ソマリアの木彫り、エチオピアのコーヒー豆……輸入博は第1回から、世界中の発展途上国に無償の展示ブースを提供し、これらの国々の特産品の中国市場進出にさまざまな便宜を図って、これらの国々の人々に中国からの善意と温もりを伝えている。

しかし残念なことに、今日の世界は平和ではない。過去数年間、新型コロナウイルス感染症により、クロスボーダーの物流や国際間の往来、各国の開放の度合いはある程度のダメージを受けてきた。そして、ウクライナ危機、パレスチナとイスラエルの衝突などによる地政学政治の緊迫した情勢やグローバルサプライーチェーンへの衝撃は、世界経済の再生に多くの不確定要因と新たな試練をもたらしている。

よく、世界は「地球村」と呼ばれる。もともと世界は孤立したものではなく、分離されるべきものでもない。毎年行われる中国の輸入博は全世界に向けて強く発信している。歴史の古い老舗であれ、旬のスタートアップ企業であれ、実力豊かなフォーチュン・グローバル500社であれ、発展途上国の中小企業であれ、開かれた中国は世界各地からの出展者を誠心誠意歓迎し、中国の発展から生まれたグローバルな利益を喜んで世界と分かち合う。